今年はこれが出る！？『資料問題の傾向と対策』
-2016.8.12-
資料問題が占める割合は、教育時事に限らず、教職教養全体に大変高いです。
昨年は47都道府県でなんと170問を超える出題がありました。平均では、1つの自治体で3問以上出題されています。つまり、資料問題への正しい対策が教職教養の命運を分けることに繋がってきます。
昨年までの傾向を確認し、今年の出題予想をしていきましょう。
★なぜ資料問題がねらわれるのか
資料問題は大きく2つに分類されます。
①「教育時事として出題される資料」
②もう1つは「その分野について基本的な考え方や指導法がよくまとめられているために大変重要でよく問題に引用される資料」です。
①として出題される場合、特に緊急性を持って出された資料には背景等も分析されていて、今度の指導指針もまとめられています。 つまり教師に採用されればすぐに対応しなければならない新しい問題について要点がまとめられているので出題されやすいです。
しかし、一段落したりそれに関する細かい別の資料がまとめられると出題されなくなってしまうものでもあります。
②として出題される場合、緊急性のあるテーマではなく、それぞれにテーマについての基本施策や今後の方向性をまとまめたものであるため、出題が安定して続くものとなります。
★今年予想される資料
今年の試験で出題が予想されるものは、中央教育審議会の答申が多いです。
「これからの学校教育を担う教員の資質能力の向上について」
「チームとしての学校の在り方と今後の改善方策について」
「新しい時代の教育や地方創生の実現に向けた学校と地域の連携・協働の在り方について」
上記は平成27年12月に出された3つの答申です。今年最も重要な答申と言えます。
また、平成26年11月の諮問「初等中等教育における教育課程の基準等の在り方について」の諮問文はすでに昨年も出題されていますが、これも増えると思われます。
試験までに中間まとめなどが公表された場合は要注意です。
新しい学習指導要領の改定に向けて関連のある資料が出題の中心になると思われますので、とりあえず『教育課程企画特別部会における論点整理について（報告・平成27年8月）』に目を通して予習をしておきたいです。
昨年多く出題された「道徳に係る教育課程の改善等について」は、すでに改定されたため答申よりも学習指導要領自体の出題に移行すると思われます。
他には毎年公表されている「児童生徒の問題行動に関する調査」や「運動能力・体力調査結果」などはこれまで通りに出題が予想されます。
文部科学省から出される通知や専門家会議の報告書などは、比較的新しいものが出されますのでこれらの動向もチェックしておきたいです。
現在の時点であれば、「不登校児童生徒への支援に関する中間報告」（平成27年9月7日）は大変重要です。
特別支援教育や子どもの人権に関する資料などは、以前出されたものも長く出題されているので、復習が重要となります。
【参考：ＮＳＫ教採通信より】
