最近の試験では、教職教養に多くの資料問題が出題されている。
教育原理の領域では約三分の一が資料問題であり、教育時事の出題では半数が資料問題である。
つまり、資料問題の対策をしているかどうかが、教職教義の合格点をとれるかどうかの分かれ道になると言っても言い過ぎではない。内容が重要性で出題される資料と新しい動向を見ているかどうかを問うために出される資料の区別を付けて対策を立てたい。

■資料問題はなぜ出題されるのか
資料問題と言っても、大きく二つに分類される。
一つは教育時事として出題される資料であり、もう一つはその分野について基本的な考えや指導法がまとめられているために大変重要な資料となっているものである。
教育時事として出題される場合、特に緊急性を持って出された資料には背景等も分析されていて、今後の指導の指針もまとめられている。
つまり、教師に採用されれば、 すぐに対応しなければならない新しい問題についてその要点をまとめたものであり、出題には大変いい材料となっている。
しかし、社会問題として一段落したり、それに関する細かい別の資料等がまとめられることによって、まもなく出題されなくなってしまうものである。
後者は、緊急性のあるテーマではなく、それぞれのテーマについて基本や今後の方向性をまとめたものであるため、出題が安定して続くものである。
例えば、いじめなどの問題が起こった場合、緊急的に対応策などが、「通知」という形で出され、少し時間をかけて、今後の対応の方向性をまとめた資料が出されたりする。

■ローカル資料に注意！
最近はローカル問題の出題数も増加傾向にある。
資料問題でもその傾向は顕著で、一昨年は２２、昨年は１７の自治体でローカル資料問題・を出題した。
多くは自治体の教育振興基本計画や教育指針、そして人権教育基本方針などである。
いじめ対策についても自治体毎の方針がまとめられており、今後も、この傾向は続くと思われる。
受験する県が決まったら、必ず目を通しておきたい。

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